農薬と胎内暴露
2007年にカリフォルニア大学およびカリフォルニア州保健部門の共同チームが発表した調査で、母親が妊娠時、農薬散布地域から500メートル以内に住んでいる場合、子供が自閉症および自閉症に近い症状（自閉症スペクトル）を発症する率が高くなることが報告されました。
原因は農作地に散布された殺虫剤の一部が住宅地まで流れ込んだためで、有機塩素系殺虫剤のジコホルやエンドスルファンの影響が大きいと報告されています。この報告は、米国市民に少なからぬ衝撃を与えたようです。
胎内暴露による出生障害の特徴は、エアゾルのような微量の殺虫剤でも起こりうることです。コロンビア大学グループの研究では、ニューヨーク市の貧困地区に住む黒人、ヒスパニア系住民に出生障害児率が高く、臍帯血中のクロルピリフォス濃度との相関性から、原因はゴキブリ駆除に使用される殺虫スプレーとされています。
胎児（胎芽）は、単細胞生物（受精卵）からヒトへの進化過程を約40日で通過します。脳や神経細胞の８割は、妊娠30～40日に形成されます。脳や神経が保護されていない体長数ミリの胎芽は、羊水に保護されて成長しますが、羊水に殺虫剤（神経毒）が混入すれば、脳神経系統に被害を受けやすいのは当然です。
殺虫剤などの毒性を検討する場合、成人に悪影響を及ぼす可能性のある最小濃度を決め、安全係数１／１００を掛けて許容濃度とするパターンが一般化されています。
しかし、胎児への影響を考える場合、より厳しい判断基準が必要です。2010年4月のＮＨＫのニュースでも、小学校の新入児童は減少を続けているが、発達障害児童は増え続けているようです。
米国では6歳から17歳までの自閉症スペクトル患者数は1994年からの10年間で8.5倍に増加し、今や150人に1人が自閉症スペクトルといわれています。この増加の理由は医療制度充実などの社会的変化では説明がつかず、環境の化学汚染が大きな原因といわれています。
化学物質に囲まれた今日の危険な生活環境では、われわれのなすべきことは、住環境から危険な化学薬品、特に農薬を徹底的に排除することです。西オーストラリア州健康庁環境衛生部が発表しているシロアリ防除の指針では、乳幼児や妊婦のいる家庭では、農薬を使うシロアリ駆除をできる限り延期するようにアドバイスをしています（資料1-5）。
また、米国妊娠協会は、農薬を散布する農場の400メートル以内に住む女性は、妊娠に気付いたら転居するよう忠告しています(資料２)。
このような背景を無視し、白対協は、2009年にカンザイシロアリ駆除のため、壁内部や天井裏など近づきにくい木材に殺虫剤ベースのシロアリ防除剤を吹き付ける工法を認定しました。この判断は、今日の発生学や医学の立場から見れば、信じられない暴挙といえましょう。
2011年４月、米国の医学雑誌 Environmental Health Perspectiveに3つの論文が同時に掲載されました。結論は、妊娠初期に母親が有機リン系の農薬に暴露すると、生まれた子供の7歳児時のIQが明らかに低下するというもので、深刻な事態といえます。特に日本の和室では、畳の防ダニの目的で、フェニチオン、フェニトロチオンなどの有機リン系殺虫剤で処理した畳防虫紙が広く使われています。畳の部屋で寝る女性は要注意です。
木材劣化対策のプロ「ホウ酸施工士」を育成し、全国主要都市を中心に全国の工務店様をアシストしています。
